通知

通則

• １ 第１節リハビリテーション料に掲げられていないリハビリテーションのうち、簡単なリハビリテーションのリハビリテーション料は、算定できないが、特殊なリハビリテーションのリハビリテーション料は、その都度当局に内議し、最も近似するリハビリテーションとして準用が通知された算定方法により算定する。
• ２ 各区分におけるリハビリテーションの実施に当たっては、特に定める場合を除き、全ての患者の機能訓練の内容の要点及び実施時刻（開始時刻と終了時刻）を診療録等へ記載する。
• ３ 顎関節疾患の治療にマイオモニターを使用した場合は、１回につき医科点数表の区分番号Ｈ００２に掲げる運動器リハビリテーション料の「３ 運動器リハビリテーション料(Ⅲ)」の所定 点数により算定する。 なお、 診療録にマイオモニターを用いた顎関節疾患の治療の実施時刻開始時刻と終了時刻）、治療内容等を記載する。
• ４ 開口障害の治療に際して整形手術後に開口器等を使用して開口訓練を行った場合は、医科点 数表の区分番号Ｈ００２に掲げる運動器リハビリテーション料の「２ 運動器リハビリテーシ ョン料(Ⅱ)」の所定点数により１日につき１回を限度として算定する。なお、診療録に開口障害の訓練の実施時刻（開始時刻と終了時刻）、訓練内容、使用器具名等を記載する。また、顎骨 骨折に対する観血的手術後又は悪性腫瘍に対する放射線治療後に生じた開口障害について、開 口器等を使用して開口訓練を行ったときも同様の取扱いとする。
• ５ 第７部に掲げるリハビリテーション以外のリハビリテーションは、医科点数表の第２章第７部リハビリテーションに掲げる通則２及び通則３の例により算定する。