診療報酬点数表｜第5部 投薬｜薬剤料

Ｆ200 薬剤

1. 1回の処方において、2種類以上の内服薬を調剤する場合には、それぞれの薬剤を個別の薬包等に調剤しても、服用時点及び服用回数が同じであるものについては、次の場合を除き1剤として算定する。
   1. 配合不適等調剤技術上の必要性から個別に調剤した場合
   2. 固形剤と内用液剤の場合
   3. 内服錠とチュアブル錠等のように服用方法が異なる場合
2. 「注1」における「その他の特定の疾患」とは、「特定疾患治療研究事業について」（昭和48年4月17日衛発第242号）の別紙の第3に掲げる疾患をいう。
3. 特別入院基本料（7対1特別入院基本料及び10対1特別入院基本料を含む。）を算定する病棟を有する病院の長期入院患者に係る入院期間の算定は、当該特別入院基本料を算定する病棟を有する病院となる以前からの入院期間を通算する。
   また、入院期間の算定は第1章第2部入院料等の通則の例に準じる。
4. 多剤投与の場合の算定
   1. 「注2」の算定は、外来の場合に限り、1処方のうち、内服薬についてのみ対象とする。この場合の「種類」については、次のように計算する。なお、1処方とは処方料の算定単位となる処方をいう。
      1. 錠剤、カプセル剤については、1銘柄ごとに1種類と計算する。
      2. 散剤、顆粒剤及び液剤については、1銘柄ごとに1種類と計算する。
      3. b.の薬剤を混合して服薬できるよう調剤を行ったものについては、1種類とする。
      4. 薬剤料に掲げる所定単位当たりの薬価が205円以下の場合には、1種類とする。
   2. 「注2」の「所定点数」とは、1処方のうちの全ての内服薬の薬剤料をいう。
   3. 「注2」の算定は、常態として投与する内服薬が7種類以上の場合に行い、臨時に投与する薬剤については対象としない。
   4. C.の臨時に投与する薬剤とは連続する投与期間が2週間以内のものをいい、2週間を超える投与期間の薬剤にあっては常態として投与する薬剤として扱う。なお、投与中止期間が1週間以内の場合は、連続する投与とみなして投与期間を計算する。
   5. 臨時的に内服薬の追加投与等を行った結果、1処方につき内服薬が7種類以上となる場合において、傷病名欄からその必要性が明らかでない場合には、診療報酬明細書の摘要欄にその必要性を記載する。
5. ビタミン剤
   1. 「注3」に規定するビタミン剤（ビタミンＢ群製剤及びビタミンＣ製剤に限る。）とは、内服薬及び注射薬をいうものであり、また、ビタミンＢ群又はビタミンＣを含有する配合剤を含むものである。
   2. ビタミン剤に係る薬剤料が算定できるのは、医師が当該ビタミン剤の投与が有効であると判断し、適正に投与された場合に限られるものであり、具体的には、次のような場合をいう。ただし、薬事法上の承認内容に従って投与された場合に限る。
      1. 患者の疾患又は症状の原因がビタミンの欠乏又は代謝障害であることが明らかであり、かつ、必要なビタミンを食事により摂取することが困難である場合（例えば、悪性貧血のビタミンＢ12の欠乏等、診察及び検査の結果から当該疾患又は症状が明らかな場合）
      2. 患者が妊産婦、乳幼児等（手術後の患者及び高カロリー輸液療法実施中の患者を含む。）であり、診察及び検査の結果から食事からのビタミンの摂取が不十分であると診断された場合
      3. 患者の疾患又は症状の原因がビタミンの欠乏又は代謝障害であると推定され、かつ、必要なビタミンを食事により摂取することが困難である場合
      4. 重湯等の流動食及び軟食のうち、一分がゆ、三分がゆ又は五分がゆを食している場合
      5. 無菌食、フェニールケトン尿症食、楓糖尿症食、ホモシスチン尿症食又はガラクトース血症食を食している場合
   3. ビタミン剤に係る薬剤料を算定する場合には、当該ビタミン剤の投与が必要かつ有効と判断した趣旨を具体的に診療録及び診療報酬明細書に記載しなければならない。ただし、病名によりビタミン剤の投与が必要、かつ、有効と判断できる場合は趣旨を診療報酬明細書に記載することは要しない。