第40　脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)

• １　脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)に関する施設基準
  • (１)　当該保険医療機関において、専任の常勤医師が２名以上勤務していること。ただし、そのうち１名は、脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する３年以上の臨床経験又は脳血管疾患等のリハビリテーション医療に関する研修会、講習会の受講歴（又は講師歴）を有すること。
  • (２)　次のアからエまでを全て満たしていること。
    • ア　専従の常勤理学療法士が５名以上勤務していること。ただし、ＡＤＬ維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟における常勤理学療法士との兼任はできないが、廃用症候群リハビリテーション料(Ⅰ)、(Ⅱ)又は(Ⅲ)、運動器リハ ビリテーション料(Ⅰ)、(Ⅱ)又は(Ⅲ)、呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)又は(Ⅱ)、障害児（者）リハビリテーション料及びがん患者リハビリテーション料における常勤理学療法士との兼任は可能であること。
    • イ　専従の常勤作業療法士が３名以上勤務していること。ただし、ＡＤＬ維持向上等体制加算、回復期リハビリテーション病棟入院料及び地域包括ケア病棟入院料を算定する病棟並びに地域包括ケア入院医療管理料を算定する病室を有する病棟における常勤作業療法士との兼任はできないが、廃用症候群リハビリテーション料(Ⅰ)、(Ⅱ)又は(Ⅲ)、運動器リハ ビリテーション料(Ⅰ)、(Ⅱ)又は(Ⅲ)、呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)又は(Ⅱ)、障害児（者）リハビリテーション料及びがん患者リハビリテーション料における常勤作業療法士との兼任は可能であること。
    • ウ　言語聴覚療法を行う場合は、専従の常勤言語聴覚士が１名以上勤務していること。なお、第７部リハビリテーション第１節の各項目のうち専従の常勤言語聴覚士を求める別の項目について、別に定めがある場合を除き、兼任は可能であること。
    • エ　アからウまでの専従の従事者が合わせて10名以上勤務すること。なお、当該保険医療機関において、疾患別リハビリテーション（心大血管疾患リハビリテーションを除く。）、 障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションが行われる日・時間が 当該保険医療機関の定める所定労働時間に満たない場合には、当該リハビリテーションの 実施時間以外に他の業務に従事することは差し支えない。
  • (３)　治療・訓練を十分実施し得る専用の機能訓練室（少なくとも、内法による測定で160平方メートル以上）を有していること。専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時 間帯において、他の用途に使用することは差し支えない。また、専用の機能訓練室は、疾患 別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを実施している時間帯において「専用」ということであり、疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室において同時に行うことは差し支えない。ただし、同一の時間帯において心大血管疾患リハビリテ ーションを行う場合にあっては、それぞれの施設基準を満たしていること。なお、言語聴覚 療法を行う場合は、遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で８平方メートル以上）１室以上を別に有していること。
  • (４)　当該療法を行うために必要な施設及び器械・器具として、以下のものを具備していること。歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具（角度計、握力計等）、血圧計、平行棒、傾斜台、姿勢矯正用鏡、各種車椅子、各種歩行補助具、各種装具（長・短下肢装具等）、家事用設備、各種日常生活動作用設備 等。ただし、言語聴覚療法を行う場合は、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等を有すること。
  • (５)　言語聴覚療法のみを実施する場合は、上記基準にかかわらず、以下のアからエまでの基準 を全て満たす場合は、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)の基準を満たすものとする。
    • ア　専任の常勤医師が１名以上勤務していること。
    • イ　専従の常勤言語聴覚士が３名以上勤務していること。
    • ウ　遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で８平方メートル以上）を有していること。
    • エ　言語聴覚療法に必要な、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等の器械・器具を具備していること。
  • (６)　平成26年３月31日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険医療機関については、当該機能訓練室等の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、(３)及び (５)の内法の規定を満たしているものとする。
  • (７)　リハビリテーションに関する記録（医師の指示、実施時間、訓練内容、担当者等）は患者ごとに一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。
  • (８)　定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されていること。
• ２　初期加算に関する施設基準
  • 　当該保険医療機関にリハビリテーション科の常勤の医師が１名以上配置されていること。
• ３　「注５」に規定する施設基準
  • 　過去１年間に介護保険法第８条第８項に規定する通所リハビリテーション又は同法第８条の２第６項に規定する介護予防通所リハビリテーションを実施していること。
• ４　届出に関する事項
  • (１)　脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)及び「注５」の施設基準に係る届出は、別添２の様式42を用いること。
  • (２)　当該治療に従事する医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の氏名、勤務の態様（常勤・非常勤、専従・非専従、専任・非専任の別）等を別添２の様式44の２を用いて提出すること。
  • (３)　当該治療が行われる専用の機能訓練室の配置図及び平面図を添付すること。