診療報酬点数表｜第10部 手術｜第1節 手術料｜第2款 筋骨格系・四肢・体幹｜難治性骨折電磁波電気治療法,難治性骨折超音波治療法,超音波骨折治療法

Ｋ047 難治性骨折電磁波電気治療法（一連につき）

1. 対象は四肢（手足を含む。）の遷延治癒骨折や偽関節であって、観血的手術又は区分番号「Ｋ047－3」超音波骨折治療法等他の療法を行っても治癒しない難治性骨折に対して行った場合に限り算定する。ただし、やむを得ない理由により観血的手術及び区分番号「Ｋ047－3」等他の療法を行わずに難治性骨折電磁波電気治療法を行った場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由を詳細に記載すること。
2. 治療に要した日数又は回数にかかわらず一連のものとして所定点数を算定する。
3. 当該治療法は1患者に対して一連として1回のみの算定であり、1回行った後に再度行った場合又は入院中に開始した当該療法を退院した後に継続して行っている場合であっても、別に算定できない。

Ｋ047－2 難治性骨折超音波治療法（一連につき）

区分番号「Ｋ047」難治性骨折電磁波電気治療法の取扱いと同様とする。

Ｋ047－3 超音波骨折治療法（一連につき）

1. 超音波骨折治療法は、四肢（手足を含む。）の開放骨折又は粉砕骨折に対する観血的手術を実施した後に、骨折治癒期間を短縮する目的で、当該骨折から3週間以内に超音波骨折治療法を開始した場合に算定する。なお、やむを得ない理由により3週間を超えて当該超音波骨折治療法を開始した場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由を詳細に記載すること。
2. 治療に要した日数又は回数にかかわらず一連のものとして所定点数を算定する。
3. 当該治療法は1患者に対して一連として1回のみの算定であり、入院中に開始した当該療法を退院した後に継続して行っている場合であっても別に算定できない。
4. 四肢の骨折に対する観血的手術の手術中に行われたものは算定できない。
5. 本手術の所定点数には、使用される機器等の費用が含まれる。
6. 本手術に併せて行った区分番号「Ｊ119」消炎鎮痛等処置、区分番号「Ｊ119－2」腰部又は胸部固定帯固定又は区分番号「Ｊ119－4」肛門処置については、別に算定できない。
7. 体外衝撃波疼痛治療装置を、難治性の足底腱膜炎に対する除痛の目的で使用した場合は、超音波骨折治療法の所定点数を、治療に要した日数又は回数にかかわらず一連のものとして算定する。再発により２回目以降算定する場合には、少なくとも3か月以上あけて算定する。
   その際、保存療法の開始日とその治療内容、本治療を選択した理由及び医学的根拠、並びに2回目以降算定する場合にはその理由を診療報酬明細書の摘要欄に詳細に記載すること。なお、本手術に併せて行った区分番号「Ｊ119」消炎鎮痛等処置については、別に算定できない。